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2015/04/22
Category : 2015

日本スキー場開発株式会社

日本スキー場開発株式会社				注目度／B
コード／6040	市場／マザーズ		業種／サービス業	売買単位／100株
事業内容	スキー場の運営
スケジュール		価格情報
仮条件決定	4/1	仮条件	3,330　～　3,570
ブックビルディング期間	4/3 - 4/9
公開価格決定	4/10	公開価格	3,570
申込期間	4/14 - 4/17	初値予想	3,500
払込期日	4/21
上場	4/22	初値	3,925

基本事項	http://www.nippon-ski.jp/
代表者名	鈴木　周平/1976年生
本店所在地	東京都千代田区大手町
設立年	2005年
従業員数	176人　(2/28現在)（連結）
株主数	17人　（目論見書より）
資本金	1,564,340,000円　(3/18現在)
上場時発行済み株数	4,000,100株
公開株数	715,300株（公募62,000株、売り出し560,000株、オーバーアロットメント93,300株)
シンジケート	公開株数622,000株　（別に93,300株）／		単位（株）	単位（％）
主幹事証券	野村		528,900	85.03
引受証券	大和		62,200	10.00
引受証券	いちよし		9,300	1.50
引受証券	ＳＭＢＣ日興		9,300	1.50
引受証券	みずほ		3,100	0.50
引受証券	三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー		3,100	0.50
引受証券	エース		3,100	0.50
引受証券	ＳＢＩ		1,500	0.24
引受証券	八十二		1,500	0.24
大株主	※潜在株式なし		単位（株）	単位（％）
日本駐車場開発	親会社		3,320,000	84.30
Shun Hing Electronic Trading	特別利害関係者など		100,000	2.54
Plan・Do・See	取引先		100,000	2.54
グリーンコア	特別利害関係者など		100,000	2.54
氏家　太郎	取締役会長		70,000	1.78
鈴木　周平	代表取締役社長、子会社取締役		55,000	1.40
ラックランド	取引先		33,300	0.85
Hotel Lotte	特別利害関係者など		33,300	0.85
高梨　光	取締役副社長、子会社代表取締役社長、子会社取締役		32,000	0.81
宇津井　高時	常務取締役、子会社取締役		32,000	0.81
向所　和也	取締役、子会社代表取締役社長、子会社取締役		32,000	0.81

業績動向（百万円）	売上高	営業利益	経常利益	純利益
(連結実績)2013.7	4,037	504	515	389
(連結実績)2014.7	4,909	724	750	520
(連結予想)2015.7	5,750	900	850	680
(連結中間実績)2015.7	2,913	471	445	311
１株当たりの数値（円）	ＥＰＳ	ＢＰＳ※	配当
(連結予想 )2015.7	172.55	1,067.97	0
調達資金使途	めいほうスキー場のリフト改修費用
連結会社	10社
参考類似企業	今期予想ＰＥＲ（3/24）
2131 　アコーディア	15.0倍(連結予想 )
2353 　日本駐車場	23.6倍(連結予想 )
2466 　ＰＧＭ	68.8倍(連結予想 )
3289 　東急不ＨＤ	20.4倍(連結予想 )
5261 　リソル	38.4倍(連結予想 )
9020 　ＪＲ東日本	20.4倍(連結予想 )
9024 　西武ＨＤ	40.0倍(連結予想 )
9085 　中央バス	21.7倍(連結予想 )

事業詳細
スキー場運営会社。日本駐車場開発の子会社で、上場後も親子関係は維持される。特徴あるスキー場を取得し、グループ役職員が地元に常駐して地元関係者や従業員と一体となって再生する。　長野県と群馬県、岐阜県に、7箇所のスキー場を保有。5箇所のスキー場がある長野県白馬村では全体を「HAKUBA VALLEY」と総称している。　主にリフト券の販売や、料飲の提供、スキーやスノーボード、登山用具などの用品レンタル、土産物の物販などを手掛けている。集客のため大規模なスキー用品などの展示会での販売促進や旅行会社との商品企画の折衝、広告宣伝活動を実施している。海外の展示会に参加し、インバウンドの集客も強化している。　ウインターシーズン以外のグリーンシーズンには、高山植物や山頂からの景色を楽しめる機会を提供している。竜王マウンテンパークでは山頂エリアで山野草園を造成。川場スキー場では、サバイバルゲーム場やローラースケートパークを設営している。　2014年7月期の売上高構成比は、リフト券56.3％、料飲15.2％、レンタル8.4％、その他20.1％。

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日本スキー場開発株式会社

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