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2015/02/27
Category : 2014

株式会社エクストリーム

株式会社エクストリーム				注目度／C
コード／6033	市場／マザーズ		業種／サービス業	売買単位／100株
事業内容	法人顧客に対してゲームなどのエンターテインメントソフトウエア開発サービス、個人顧客に対してPCオンライン、スマートフォンなどのゲームサービスを提供
スケジュール		価格情報
仮条件決定	12月8日	仮条件	1,320　～　1,400
ブックビルディング期間	12/9 - 12/15
公開価格決定	12月16日	公開価格	1,400
申込期間	12/17 - 12/22	初値予想	2,800
払込期日	12月24日
上場	12月25日	初値	5,550
基本事項	http://www.e-xtreme.co.jp/
代表者名	佐藤　昌平/1964年生
本店所在地	東京都豊島区池袋
設立年	2005年
従業員数	232人　(10/31現在)（連結）
株主数	58人　（目論見書より、潜在株式のみの株主も含む）
資本金	100,041,000円　(11/21現在)
上場時発行済み株数	1,129,000株　（別に潜在株式145,600株）
公開株数	287,500株（公募250,000株、売り出し0株、オーバーアロットメント37,500株)
	シンジケート	公開株数250,000株		単位（株）
		（別に37,500株）／
主幹事証券	大和		230,000	92
引受証券	ＳＢＩ		7,500	3
引受証券	みずほ		5,000	2
引受証券	ＳＭＢＣ日興		2,500	1
引受証券	マネックス		2,500	1
引受証券	東洋		2,500	1
大株主	※潜在株式を含む		単位（株）	単位（％）
佐藤　昌平	代表取締役社長CEO		626,400	60.3
オリックス10号	ベンチャーキャピタル（ファンド）		80,000	7.7
SMBCキャピタル８号	ベンチャーキャピタル（ファンド）		66,600	6.41
長岡　裕二	常務取締役執行役員		55,000	5.29
由佐　秀一郎	取締役執行役員		41,000	3.95
信金キャピタル二号	ベンチャーキャピタル（ファンド）		40,000	3.85
ジャフコV2共有	ベンチャーキャピタル（ファンド）		35,200	3.39
エクストリーム	自己株式		14,200	1.37
半谷　智之	監査役		8,000	0.77
高田　哲治	従業員		7,200	0.69
鈴木　俊之	従業員		6,200	0.6
佐藤　佳子	代表取締役社長の配偶者		6,000	0.58
佐藤　京平	代表取締役社長の血族		6,000	0.58
佐藤　朋美	代表取締役社長の血族		6,000	0.58
業績動向（百万円）	売上高	営業利益	経常利益	純利益
(単独実績)2013.3	1,160	77	81	48
(単独実績)2014.3	1,332	2	2	-27
(単独中間実績)2014.9	767	75	74	47
(単独予想)2015.3	1,697	190	179	115
１株当たりの数値（円）	ＥＰＳ	ＢＰＳ	配当
(単独予想 )2015.3	121.67	553.26	-
調達資金使途	研修施設の新設、研修用教材ソフトウエアの購入、新規ゲームタイトルとIP（知的財産権）キャラクター制作にかかる開発費、システム開発、長期借入金の返済、残額は本社移転の引っ越し費用
連結会社	なし
参考類似企業	今期予想ＰＥＲ（12/12）
2136 　ヒップ	15.0倍(連結予想 )
2154 　トラストT	15.7倍(連結予想 )
2163 　アルトナー	13.4倍(単独予想 )
2186 　ソーバル	12.2倍(連結予想 )
2458 　夢テク	24.3倍(単独予想 )
2475 　ＷＤＢ	14.0倍(連結予想 )
2479 　Ｊテック	19.8倍(連結予想 )
3785 　エイティング	286.3倍(連結予想 )
3824 　メディア５	15.5倍(連結予想 )
4334 　ユークス	27.2倍(連結予想 )
4641 　アルプス技	18.6倍(連結予想 )
4728 　トーセ	25.4倍(連結予想 )
4763 　Ｃ＆Ｒ	23.0倍(連結予想 )
9744 　メイテック	32.7倍(連結予想 )
事業詳細
ゲーム・デジタルコンテンツの企画・開発。ゲームなどのエンターテインメントソフトウエア企業向けの社員派遣もしくは請負と、自社でゲームタイトルを制作・開発する事業を展開している。

1.ソリューション事業
クリエーターまたはエンジニアの社員を取引先のプロジェクトに派遣している。ゲームや遊戯機器などを提供するエンターテインメント系企業を中心に、月次80社以上と取引している。
1名単位から派遣する「人材ソリューションサービス」が主軸だが、プロジェクトや取引先の契約状況によっては業務請負（委託）の契約形式「受託開発サービス」を採る場合がある。

2.コンテンツプロパティー事業

IPO銘柄の情報倉庫（倒産銘柄含む）

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